このサイトについて

 このサイトは、京都ノートルダム女子大学現代人間学部こども教育学科の特別支援教育研究室として、特別支援教育や特別な配慮を必要とする子供の教育に関する研究と教育のために、太田容次が設置しているものです。こども教育学科の詳細については、こちらをご覧ください。

 こども教育学科では、入学後に、幼児教育コース(幼稚園・保育士)と初等教育コース(小学校・特別支援学校・幼稚園)のコース選択を1年前期で行い、1年後期に、全員が特別支援教育論(初等)を学びます。将来、特別支援学校をはじめ幼稚園・保育所・認定こども園・小学校等で働く時に、学んだことを生かして、多様なこどもの教育的ニーズを理解し、そのこどもに必要な指導や支援につなげてほしいと思います。このことは京都ノートルダム女子大学こども教育学科で学ぶメリットの一つです。

 こども教育学科について、より詳しい情報はこちらです。

このサイトを利用する研究について

令和2(2020)年度より実施している研究について 

科学研究費補助金

研究課題/領域番号 20K03134
研究種目 基盤研究(C)科研費logo

AIを活用した日本語指導等が必要な子供の困難さ理解の為の教員支援システム開発

 本研究では、日本語の習得や学習に困難のある児童生徒を担当する教員向けの自動対話ロボット(AIチャットボット)とガイドブックを組み合わせた教員支援システムを開発する。
 具体的には、一人ひとり異なる日本語習得の状況や社会性、不器用さ、認知面、不注意・衝動性 などの実態について、日本語教育や特別支援教育の観点から、AIチャットボットが導き出した情報を、作成するガイドブックで既存の関連情報を含め必要な情報等を示すことで、教員等を支援する。
 本研究により、AIの活用で、膨大な情報から個々に必要な情報等を教員が得ることが可能となり、超スマート社会の教員支援が実現できる。

 

令和元(2019)年度より実施している研究について

 本サイトは、京都ノートルダム女子大学令和元年度学内研究助成共同研究「日本語教育の必要な児童生徒のための特別支援教育の知見による学校支援モデル開発」(研究代表者:太田容次(京都ノートルダム女子大学現代人間学部こども教育学科准教授)、共同研究者:江川正一、河佐英俊(京都ノートルダム女子大学現代人間学部こども教育学科特任准教授)による共同研究を推進し、インクルーシブ教育システム構築を目指した特別支援教育の推進に寄与するために設置しました。

 

 ダイバーシティ化の進展を受け、多様な背景や個別のニーズがある児童生徒への日本語指導等において、個別の指導計画や特別の教育課程等による教育的支援が学習指導要領(2018)等で示された。現在、日本語教育に関するアセスメントやカリキュラム開発等は行われ、特別支援教育の知見の活用が求められているが、実態調査はみられるものの本研究につながる先行研究は見当たらない現状である。

 本研究の目的は、個別の指導計画や特別の教育課程等の特別支援教育の知見を生かした日本語教育に関する学校支援モデルを開発することである。日本語教育が必要な児童生徒が多数在籍する地域の実態調査を実施した結果を基に、個別の指導計画や特別の教育課程等の特別支援教育の知見を生かした教員及び学校向けガイドブック作成を行う。作成したガイドブックを基に、学びの共同体の考え方による教員や専門家等が参加する学校支援サイトを活用したガイドブック活用に係る教員の学びを質的分析等により分析し、得られた知見から学校支援モデルの開発につなげる。

 

平成30(2018)年度より実施している研究について

 本サイトは、京都ノートルダム女子大学平成30年度学内研究助成共同研究「特別支援教育にかかる教員養成段階から継続した新しい能動的な学修・研修方法の開発」(研究代表者:太田容次(京都ノートルダム女子大学現代人間学部こども教育学科准教授)、共同研究者:江川正一(京都ノートルダム女子大学現代人間学部こども教育学科特任准教授)、金森克浩(日本福祉大学スポーツ科学部 スポーツ科学科教授:当時)による共同研究を推進し、インクルーシブ教育システム構築を目指した特別支援教育の推進に寄与するために設置しました。

 本研究は、特別支援教育に関わる教員を目指す学生と特別支援教育に関わる教員等を対象に、以下に示す研究の背景・目的及び方法で進めます。

研究の背景

 インクルーシブ教育システムの構築に向けた特別支援教育の進展は喫緊の課題であり、教員養成段階からすべての教員が特別支援教育についての専門性を高めることが求められています(中央教育審議会(2015))。しかし、特別支援学校教諭一種免許状が取得できる大学の6割強は私立大学が占めており、本学などの私立大学には、学生が学校現場や教職を体験するための附属特別支援学校がないなど、中央教育審議会が求める「教員となる際に必要な最低限の基礎的•基盤的な学修」と「学校現場や教職を体験させる機会の充実」には様々な課題があります。また、特別支援教育に関わる教員の研修も様々な課題があります。国立特別支援教育綜合研究所(2015)によると、教員は特別な教育的支援が必要な児童生徒の指導・支援に適用できる情報や研修機会が少ないと感じ、「教材教具・支援機器」などの直接活用できる情報を求めているなどのニーズがあると述べています。

研究の目的

 本研究は、特別支援教育に関わる教員の養成段階からの能動的な学修と現職教員の研修を支援するための、遠隔連携システムを活用した、特別支援教育に関わる教員の教員養成段階から継続した新たな能動的な学修や研修方法の開発とその評価を行います。

研究の方法

1.教員養成段階における学生の学修支援方法の開発
 学生への基礎的•基盤的な学修と教職の体験による学びを進めるために、通常の授業等の教室での対面での指導に加え、非公開の遠隔連携システムを活用した支援を行うことで、学生の能動的な学修支援方法の開発を行います。
2.現職教員の研修支援方法の開発
 特別支援教育に関わる遠隔地間の教員が参加する遠隔連携システムにおいて、教員間の相互作用が、専門性向上に寄与している要因を探ります。その結果をもとに、多忙な教員がOJT(On the Job Training)による日常的に取り組める新たな研修支援方法の開発につなげます。
3.社会への発信
 本研究は、教員等が求める既存の情報を整理し提供することで、学生や教員等が活用できるサイトを構築し、研究成果を社会に発信します。